「HRテクノロジーとは」電子化&情報活用で人事労務の能率アップ(後編)

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「HRテクノロジーとは」電子化&情報活用で人事労務の能率アップ(後編)

HRテクノロジーは気軽に導入しやすく、操作も難しくないため、採用する企業が増えています。HRテクノロジーで導入どんな効果が期待でき、活用にあたって何に注意すべきなのでしょうか。
後編ではHRテクノロジーのメリットや活用におけるポイントを説明します。
参考商品として弊社のHRテクノロジーも紹介します。こちらも合わせてご覧ください。

HRテクノロジー導入で期待できるメリット

HRテクノロジーの導入は、会社にどのような効果をもたらすのでしょうか。
ここで、HRテクノロジー導入の4つのメリットを紹介します。

人事労務部門の効率化

第一にあげられるのが、人事労務部門の業務効率化です。
HRテクノロジー導入の効果がダイレクトに感じられるメリットといえます。
HRテクノロジーで以下が期待できます。

  • 工数削減・スピード向上
  • 情報共有・見える化による能率アップ

ペーパーレス化による労務部門の工数とミス削減の効果は大きいです。
たとえば、勤怠システムによる労働時間の集計作業の削減、Web給与明細システムで明細の印刷・配布作業を省けます。
また、システムによる情報共有・見える化で業務プロセスを能率化します。
各種書類の取りまとめでは、提出状況を見える化して管理負担を軽減します。
人事部門のメリットは情報化にあり、採用のスムーズな進行や人事考課に役立てられます。

勤務環境の向上

労務は全従業員を対象するため、HRテクノロジー導入で会社の労働環境を向上させることもできます。
勤怠管理システムに労働時間の管理機能があれば、従業員の働きすぎ防止を図れます。
システムが超過残業の傾向を察知すると自動通知を行い、法務リスク防止と無理なく働ける環境を作ります。

健康管理システムを導入すれば、業務効率化だけでなく、従業員のフォローにも役立てられます。提供サービスにもよりますが、健康に不安を抱える従業員が医療の専門家から直接助言を受けることも可能です。

余力を業績向上に活用

HRテクノロジーの活用で生み出したリソースを業績向上につなげることもできます。
人事労務部門の合理化だけでなく、場合によっては外部委託分を自社処理に移行し、その分のコストを削減に向けられるかもしれません。余剰人員を営業や現場部門に配置転換し、売り上げ向上に貢献してもらうこともできるでしょう。

従業員満足度の向上

HRテクノロジー導入で生まれたゆとりを従業員の満足度向上に還元できます。
HRテクノロジーと組織の再構築により、従業員を増やさなくても業績向上への取り組みが可能になります。

社内改革に成功した暁には、賞与や昇給の形で従業員に還元できるのです。
また、人事労務部門に残った従業員は、単純業務に忙殺されなくなり、戦略業務の企画・実行にリソースを割けるようになります。

人事労務は労働集約的で属人的になりがちです。
しかし、HRテクノロジーで標準化や自動化、情報共有を進めれば、時短勤務やテレワークなど柔軟な働き方も可能になります。
育児や介護などの事情があっても、能力があれば働ける環境づくり、人材の有効活用は今後ますます必要とされています。
従業員の会社へのロイヤルティや定着率向上につながるでしょう。

HRテクノロジー導入のデメリット

HRテクノロジーのデメリットをあげるならば、人事部門での運用に注意が必要な点です。労務は法律や労働契約、社会保険等の外部組織との取り決めなど、一定のルールに沿って手続きを行います。
ルールによる処理や運用は効率的ではありますが、採用や人事では特定の基準や指標に沿った定量評価のほか、熱量やセンス、対人能力、自社戦略と本人の志向のマッチ度など定性情報も重要です。

効率を求めるあまり、HRテクノロジーで設定した定量評価を優先した応募者選定、従業員評価を行うと、有用な人材を見逃したり人材登用がうまくいかない恐れがあります。
HRテクノロジーは人が行う評価の一部を代替できるまでにはまだ至っていません。人材情報の一元化による採用・教育プロセスの効率化、適切な配置を支援するツールとしての活用が望ましいです。

HRテクノロジー導入のポイント

HRテクノロジーに限りませんが、新システム導入において、従業員の協力がなくては期待した効果が得られないことがあります。特にHRテクノロジーは業務部門だけでなく、全社の従業員を対象とします。

利用を忌避する従業員が出て、個別に特別対応をするのでは導入した意味がなくなってしまいます。したがって、従業員のメリットの周知や利用障壁を極力なくしていくのがポイントです。具体的には以下の施策が考えられます。

  • 事前の社内周知
  • 導入前の集合研修、個別指導
  • マニュアル配布・ヘルプデスク設置

HRテクノロジーは従業員の個人データを扱うため、導入時に従業員の理解を得るプロセスが欠かせないことに注意しましょう。

シスプロのHRテクノロジー

最後に、HRテクノロジー製品の具体的な例として、弊社シスプロのクラウドサービスを紹介します。

スマートEMS

労務管理システムの「スマートEMS」は、従業員の採用から入社、退職までの一連の労務管理に対応できます。(勤怠管理・給与計算を除く)
当ソフトはさまざまな雇用形態に対応、情報一元化と能率的な処理で従業員管理の効率を上げられます。

主な標準機能は次のとおりです。

  • 人事情報の登録・管理・活用
  • 電子申請、各種手続
  • 保健(協会けんぽ)手続

なお、次にあげる弊社の給与計算システムや勤怠管理システムと連携して、さらに効率的な労務管理につなげることもできます。

タイムバリュー

勤怠管理システムの「タイムバリュー」

勤怠管理システムの「タイムバリュー」は、煩雑な勤怠の集計と、労働時間の管理をシステムで一気に効率化します。
集計作業はお手のもので、日々の勤怠の自動集計のほか、部署/店舗別、日別・月別などの期間集計、個人別の勤怠確認も可能です。
管理者様向けに、従業員の各種申請管理、残業申請管理機能があり、勤務状況把握とアラート機能で労働時間に関わるリスクの管理負担を軽減します。

初期費用は0円、従業員の人数に応じたわかりやすい料金制です。初期設定や日常運用における操作の疑問点はサポートで解消できるので安心して使えます。

ペイスリッププロ

Web給与明細システムの「ペイスリッププロ」

Web給与明細システムの「ペイスリッププロ」は、給与明細の電子配布が行えるサービス(ソフト)です。賞与明細や源泉徴収票の配布や、添付資料機能を活用した年末調整書類などの各種配布作業も代替可能です。過去の明細も閲覧できます。

各種の給与計算ソフトに対応しており、既存ソフトと連携、もしくはCSVデータで連携すれば使えます。
利用料金は、初期費用0円、基本料が月3,000円+人数に応じた従量課金で、小規模事業者さまでもご利用しやすいです。導入時、利用時の不明点は電話やメールでサポートを受けられる点も安心できます。

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